事業拡大に伴う採用活動において、人事責任者が直面する大きな課題の一つが採用コストの最適化です。採用予算を効率的に配分し、優秀な人材を確保するためには、まず市場における採用費用の相場を正確に把握する必要があります。

採用1人あたりのコストは業種や採用手法によって大きく異なり、適切な予算設定なしに効果的な採用活動は実現できません。多くの企業が採用コストの削減を求められる中、どの手法にどれだけの投資をすべきか判断に迷うケースも少なくありません。

本記事では、マイナビや厚生労働省の最新調査データに基づき、新卒・中途採用の1人あたりコスト相場を業種別・手法別に詳しく解説します。採用費用の内訳から効率的な削減方法まで、来期の採用計画立案に役立つ実践的な情報をお届けします。

記事を読み終える頃には、自社の採用予算を適切に設定し、費用対効果の高い採用戦略を構築するための判断材料を手に入れることができるでしょう。

1人あたりの採用にかかるコストの平均相場は?

採用活動における適切な予算設定のためには、市場における1人あたりの採用コスト相場を把握することが重要です。新卒採用と中途採用では費用構造や金額が大きく異なるため、それぞれの特徴を理解した上で採用計画を立てる必要があります。

新卒1人に対する採用コスト相場

マイナビの最新調査によると、新卒採用における1人あたりの平均コストは56.8万円となっています。新卒採用は採用活動期間が長期にわたり、説明会の開催費用や選考プロセスにかかる人件費、内定者フォローなど多岐にわたる費用が発生します。

新卒採用コストの主な内訳は以下の通りです。

• 求人広告費(就職サイト掲載料、合同説明会参加費)
• 説明会・セミナー開催費用(会場費、資料作成費)
• 選考費用(面接官人件費、会場費、交通費)
• 内定者フォロー費用(懇親会、研修費用)

特に大手企業では知名度向上を目的とした幅広い採用活動を展開するため、1人あたりのコストが100万円を超えるケースも珍しくありません。一方、中小企業では効率的な採用手法を選択することで、30万円程度に抑えている事例もあります。

参考:マイナビ 2024年卒 企業新卒内定状況調査

中途1人に対する採用コスト相場

中途採用における1人あたりの平均コストは31.2万円で、新卒採用と比較して約45%低い水準となっています。マイナビの調査では、企業の年間採用費用平均650.6万円で20.8人を採用していることが報告されており、中途採用の効率性が示されています。

中途採用コストが新卒採用より低い理由は以下の通りです。

• 採用活動期間が短期間(通常1~3ヶ月)
• 即戦力採用のため研修費用が削減可能
• ピンポイントでの人材募集により無駄な費用を抑制
• 選考プロセスの簡素化

ただし、専門性の高い職種や管理職クラスの採用では、人材紹介会社を利用するケースが多く、年収の20~35%にあたる紹介手数料が発生するため、1人あたり100万円を超える場合もあります。

参考:中途採用状況調査 2025年版(2024年実績)

【業種別】1人あたりの採用コスト相場

業種によって採用コストは大きく異なります。IT・通信・インターネット業界が最も高く、環境・エネルギー業界が最も低い傾向にあります。

業種	求人広告費(万円)
IT・通信・インターネット	52.9万円
金融・保険・コンサルティング	48.3万円
メーカー	39.9万円
サービス・レジャー	39.1万円
不動産・建設・設備・住宅関連	34.9万円
公的機関	34.4万円
医療・福祉・介護	32.6万円
流通・小売・フードサービス	31.8万円
商社	30.6万円
運輸・交通・物流・倉庫	30.5万円
マスコミ・広告・デザイン	29.5万円
環境・エネルギー	26.3万円

IT業界で採用コストが高い理由は、エンジニアやIT人材の需要が供給を大幅に上回っているためです。競争が激しい業界では、優秀な人材を確保するため高額な採用費用をかける傾向があります。

一方、環境・エネルギー業界や運輸業界では、比較的安定した労働市場により採用コストを抑えられています。業界特性を理解した上で、適切な採用予算を設定することが重要です。

参考:中途採用状況調査 2025年版(2024年実績)

【採用手法別】1人あたりの採用コスト相場

採用手法によって1人あたりのコストは大きく変動します。厚生労働省の調査データに基づく主要な採用手法別コストは以下の通りです。

採用手法	中途採用1人あたりコスト目安	費用内訳例
ヘッドハンティング	約91.4万円	ヘッドハンター手数料(年収の約50%)、面談・交渉工数
人材紹介	約85.1万円	紹介手数料(年収の20~35%)、面談・選考工数
求人広告(転職サイト等)	約28.5万円	掲載費用、応募者対応や選考にかかる社内人件費
リファラル採用(社員紹介)	約4.4万円	紹介謝礼、推進担当者の社内工数
自社採用サイト	約2.8万円	自社採用ページ運営費用、応募対応工数
SNS・ロコミ採用	約0.9万円	SNS広告費、投稿・選考対応の社内工数

最も費用対効果が高いのはSNS・ロコミ採用ですが、応募者数の確保や質の担保が課題となります。一方、ヘッドハンティングや人材紹介は高額ですが、専門性の高い人材や幹部クラスの採用には不可欠な手法です。

採用する職種や求める人材レベルに応じて、複数の手法を組み合わせることで、コスト効率と採用成功率の両立が可能になります。

参考:採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査結果の概要

1人当たりの採用コストを削減する方法

採用費用の最適化は多くの企業にとって重要な課題です。効果的なコスト削減により、同じ予算でより多くの優秀な人材を確保できるようになります。

求人広告の費用対効果改善

求人広告の効果測定と最適化により、無駄な広告費を大幅に削減することができます。応募数だけでなく採用決定率や入社後の定着率まで追跡し、投資対効果の高い媒体に予算を集中させることが重要です。

具体的な改善方法として、掲載時期の最適化、求人原稿内容の改善、ターゲット設定の見直しが効果的です。同じ予算でもより多くの優秀な候補者にリーチできるよう、データ分析に基づく継続的な改善を実施しましょう。

A/Bテストを活用した求人タイトルや職務内容の最適化により、応募者の質と量を同時に向上させることも可能です。月次でのパフォーマンス分析により、成果向上のサイクルを確立できます。

人材紹介手数料交渉・活用見直し

人材紹介会社との契約条件見直しにより、手数料の削減が実現できます。複数社との取引実績を活用した料率交渉や、成功報酬の分割払い導入、保証期間の延長要求などが効果的な交渉材料となります。

特定分野に特化した紹介会社の活用により、マッチング精度向上と手数料削減を両立させることも可能です。長期的なパートナーシップ構築により、より有利な条件での取引が実現できるでしょう。

年間の採用予定数を事前に提示することで、ボリュームディスカウントを受けられるケースもあります。戦略的な交渉により、採用コストを20~30%削減している企業も存在します。

採用チャネルの見直し

多様な採用チャネルの活用により、コスト効率と候補者の質を同時に向上させられます。高額な大手求人サイトへの依存から脱却し、業界特化サイト、大学との連携、転職フェア参加、業界団体活用などを組み合わせることが重要です。

各チャネルの特性を理解し、職種や求める人材レベルに応じた最適な手法選択により、採用成功率向上とコスト削減を実現できます。例えば、エンジニア採用ではGitHubやQiitaなどの技術コミュニティ、営業職採用では業界特化の転職サイトが効果的です。

定期的なチャネル効果分析により、投資配分の最適化を図ることで、限られた予算を最大限活用できるようになります。

リファラル採用プログラムの強化

社員紹介制度の拡充により、低コストで質の高い人材を確保することができます。紹介インセンティブの設定、紹介しやすい仕組み作り、成功事例の社内共有により、社員の積極的な参加を促進できます。

紹介者と被紹介者の両方にメリットがある制度設計により、継続的な人材確保が可能になります。信頼関係に基づく採用のため、定着率も高い傾向にあることが大きなメリットです。

社内での紹介文化醸成のため、定期的な勉強会や紹介成功者への表彰制度導入も効果的です。リファラル採用専任担当者の配置により、制度運用の効率化も図れます。

選考プロセスの効率化

選考期間短縮と効率化により、人件費削減と優秀人材の確保を両立できます。書類選考の自動化、Web面接の活用、選考段階の整理統合、面接官のスキル向上により、無駄な工数を削減することができます。

候補者の待機時間短縮により辞退率も下がり、結果的に採用成功率が向上します。デジタルツール活用により、より効率的で質の高い選考プロセスの構築が可能になります。

面接の標準化や評価基準の明確化により、選考品質の向上と時間短縮を同時に実現できます。オンライン面接システムの導入により、地方在住者の採用機会拡大も期待できるでしょう。

自社採用サイト・SNS活用の強化

自社メディアの充実により、外部媒体への依存度を下げながら応募者数を確保できます。採用サイトのSEO対策、社員インタビューや職場風景の発信、SNSでの積極的な情報配信により、企業認知度向上と直接応募を促進することができます。

コンテンツマーケティングの手法を採用活動に応用することで、長期的な採用力強化と大幅なコスト削減が実現できます。定期的な情報発信により、潜在的な転職希望者との接点を継続的に創出することも可能です。

企業ブランディングと採用活動を連動させることで、相乗効果による採用コスト削減が期待できます。社員のSNS活用により、リーチ拡大と信頼性向上を同時に実現できるでしょう。

社員異動・育成による内部リソース活用

既存社員の能力開発と適材適所への配置により、外部採用の必要性を減らすことができます。内公募制度の導入、キャリア開発支援、スキル転換研修の実施により、内部人材の有効活用が可能になります。

新規採用コストをゼロに抑えながら、社員のモチベーション向上と組織力強化を同時に実現できます。長期的な人材戦略として、採用と育成のバランス最適化が重要な要素となります。

社内人材のスキルマップ作成により、適材適所の配置と必要な研修計画を立案できます。キャリアパスの明確化により、社員満足度向上と離職率低下も期待できるでしょう。

まとめ

採用1人あたりのコスト相場は、新卒採用で56.8万円、中途採用で31.2万円が平均的な水準となっています。業種別では IT・通信・インターネット業界が52.9万円と最も高く、環境・エネルギー業界が26.3万円と最も低くなっています。

採用手法別では、ヘッドハンティングが91.4万円と最も高額な一方、SNS・ロコミ採用は0.9万円と最も低コストです。求人広告、人材紹介、リファラル採用など複数の手法を適切に組み合わせることで、コスト効率と採用成功率の両立が可能になります。

採用コスト削減のためには、求人広告の費用対効果改善、人材紹介手数料の交渉、採用チャネルの見直し、リファラル採用プログラムの強化、選考プロセスの効率化、自社採用サイト・SNS活用の強化、社員異動・育成による内部リソース活用が効果的です。

来期の採用計画立案において、本記事で紹介した相場データと削減手法を参考に、自社に最適な採用戦略を構築し、限られた予算で最大の成果を実現してください。

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