【企業向け】LinkedIn(リンクトイン)を活用したスカウト戦略

LinkedIn (リンクトイン)は、世界200以上の国と地域に約10億人のユーザーを有するビジネス特化型のSNSです。日本のユーザー数は400万人以上といわれ、現在もユーザー数を伸ばし続けています。
LinkedInの公式パートナーである株式会社Vollectに所属し、実際にLinkedIn (リンクトイン)を運用した経験のある筆者が、Linkedinを使用する上でのポイントや注意点などを詳しく解説します。
今後、自社の採用でLinkedInを活用していきたいと考えておられる採用担当者の方は、ぜひ参考になさってください。
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目次
LinkedIn (リンクトイン)とは?
LinkedIn(リンクトイン)は、2003年にリリースされたアメリカ発のビジネスSNSです。世界200か国、8億5000万人以上のユーザーが利用し、日本でも400万人が利用しているといわれます。
最大の特徴は実名・顔出し・経歴の記載が原則となっていることでしょう。
LinkedInはあくまでSNSとしての体裁をとっていますが、転職で活用されることが多く、実名で顔出しをしている登録者が多いです。
海外ではビジネスに関する発信をLinkedInで行うことが一般的であり、日本でいうFacebookと近い感覚といえるでしょう。
下記の記事では、LinkedInを採用活動に最大限役立てるためのポイントを解説しているので、ぜひこちらもお読みください。
関連記事:LinkedIn(リンクトイン)を採用活動で最大限役立てる方法
LinkedIn(リンクトイン)の料金
LinkedInで企業側が使うことを想定して提供されるプランは下記の3つです。
- 個人・小規模チーム向けの「LinkedIn Recuriter Lite」
- 人材派遣会社向けの「Recruiter Professional Services」
- 法人プランの「Recruiter Corporate」
無料アカウントの場合は「つながり」と呼ばれる、他のSNSでいうところの相互フォローがないとメッセージを送ることはできませんが、有料アカウントに付随するInMail機能(スカウト)を使えば、直接つながりのない相手にもメッセージを送信できます。
LinkedInの料金は、Recuriter Lite(個人・小規模チーム向けプラン)の場合、1ライセンス月額170ドル、または年間1,680ドルです。
1ドル155円として計算すると、月額2万6350円、年間26万400円になります。
チームで使う場合、2~5ライセンスが月額270ドルなので、5人で使えば1人あたり月額54ドル(約8370円)で使えます。
なお、他プランの料金は問い合わせが必要です。
※横にスクロールできます
Recruiter Lite (個人・小規模チーム) |
Recruiter Professional Services (人材会社向け) |
Recruiter Corporate (法人企業向け) |
|
プロフィール閲覧できる linkedInユーザー |
3次のつながりまで | 3次のつながりまで+月に30件 | 全員 |
検索機能 | 20件以上のフィルター | 40件以上のフィルター (現在の会社/ポジションでの 勤続年数や言語などの詳細フィルターなど) |
40件以上のフィルター (現在の会社/ポジションでの 勤続年数や言語などの詳細フィルターなど) |
月間で送れるInMail数 | 30通/ライセンス | 100 | 150 |
InMailの追加購入 | 1ライセンスにつき70通/月まで | 〇 | 〇 |
InMailメッセージの 一括送信機能 |
X | 〇 (最大25件) | 〇 (最大25件) |
ATS連携 | X | 〇(28以上のATSと連携可能) | 〇(28以上のATSと連携可能) |
レポート | InMail分析レポート 求人統計データレポート |
InMail分析レポート 求人統計データレポート Recruiter使用状況レポート パイプライン統計データレポート 全契約プランのレポートとカスタムレポート |
InMail分析レポート 求人統計データレポート Recruiter使用状況レポート パイプライン統計データレポート 全契約プランのレポートとカスタムレポート |
料金 | ◼︎1ライセンスの場合
170ドル/月 or 1,680ドル/年 ◼︎2~5ライセンスの場合 270ドル/月 or 2,670ドル/年 |
セールスチームに問い合わせが必要 | セールスチームに問い合わせが必要 |
LinkedInのメリット
ここでは、企業がLinkedinの運用を開始することで得られるメリットについて解説します。
転職潜在層にアプローチできる
LinkedInはダイレクトリクルーティングサービスの側面を持ちつつも、あくまで本質はビジネス特化型のSNSです。よってユーザーの使用目的は転職活動以外に営業機会を広げるためのネットワーク作りなど様さまざまです。
上記グラフのように転職意欲が全くない登録者もいますが、反対にいえば現在の仕事に完全に満足していると答えた15%以外の利用者は、良い話があれば転職することも視野に入れていると考えて良いでしょう。
ユーザーの本名・職歴・経験を把握した上でスカウトできる
先述したとおり、LinkedInの利用者の多くは顔出しをしており、職歴などを公開しています。
そのため、自社が求めるポジションとマッチする経験を持っているかどうかが分かった上でスカウトを送れるのがメリットです。
ハイポテンシャル層(年収800万以上/マネージャークラス)の登録者が多い
登録者のデータベースを参照するとMBA取得者や経営層も多く登録していることが分かっています。
そのため、エグゼクティブクラスの採用をする際にも有用なツールといえるでしょう。
日英バイリンガルユーザーが多い
留学経験者や外資系企業に所属しているユーザーの登録者が多く、英語力を必須とするポジションの採用にも向いています。
世界最大規模のビジネスネットワークであるため、日本だけでなく世界中の候補者が検索可能です。
データ分析機能が充実している
送ったスカウトに対する返信率、辞退率といった数値データを見ることができます。
また、在籍企業、出身大学、在籍期間など、送信した対象者の属性ごとの返信率が一覧で表示されるため、どの層に対してアプローチするのが効果的かが一目でわかります。
会社ページを採用ブランディングとして使える
LinkedInには会社ページがあり、企業名、WebサイトURL、業種、組織の規模、組織の種類、オフィス所在地、ロゴ、社員一覧、タグライン(120文字以内の紹介文)などを無料で掲載することができます。
また、投稿機能を利用することで、文章や画像、動画などを用いて自社をブログ形式で発信することが可能です。セミナーやワークショップなどのイベントをアナウンスする機能も提供されています。
有料版では求人情報、カルチャーなど、会社ページに掲載できる情報が増える点にも注目。
カルチャーページでは動画や画像、役員一覧、フォトギャラリー、社員ブログ、社員からのメッセージなどを通じて、より詳細な自社情報を掲載できます。
求人が掲載されると1次コンタクトのネットワークに通知が行き、追加の料金を支払うことで、LinkedInユーザー全体に向けて条件に合った候補者に求人広告を表示することも可能になります。
無料でも採用ツールとして利用できる
LinkedIn上でつながりのあるアカウント同士であれば、無料アカウントでもメッセージのやりとりが可能です。
使える機能に制限があるとはいえ、無料でも採用ツールとして運用できるのは嬉しいポイントでしょう。
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LinkedInの基本的な使い方
LinkedInの操作として特に複雑なものはありませんが、基本的な使い方については確認しておきましょう。
人材の検索方法
人材を検索をする際は、主に二つの方法を活用します。
①検索フィルター
LinkedIn Recruiter画面上では役職名(タイトル)、居住地、企業名、大学名等、勤続年数など様々なフィルターからターゲットを絞り、人材を検索することができます。
LinkedInのポリシーから他スカウトサービスのように年齢を検索条件にかけることはできないので、年齢を絞りたい場合は、大学卒業年を指定します。(例:20代の人材を探したい場合は卒業年2015年から2021年まで)
また、LinkedInには日本語話者だけでなく、海外の人材も多く登録しているため、日本語が必須の企業は言語条件に日本語を選択することも必要です。言語レベルも複数選ぶことができます。
②ブーリアン検索
特定のスキルを持った人材を探したい場合は、ブーリアン検索を活用します。検索フィルターのKey Words欄に求めるスキルを書き出します。
例えば、モバイルアプリの開発を進行するProduct Managerを募集する際は下記のようなキーワードを記入します。
(“mobile” OR “iOS” OR “Android”) AND (“Product Manager” OR “プロダクトマネジャー”)
上記のようなキーワードを入力すると、自動で上記のキーワードに該当するLinkedInユーザーが抽出されます。ブーリアン検索で使用する検索用語は下記の5つです。
「“”」
“mobile” 単語は全て引用符で囲みます
「AND」
“Engineer” AND “mobile”
“Engineer”と”mobile”の二つのキーワードを持つプロフィールを検索します
「OR」
“iOS” OR “Android”
“iOS”もしくは”Android”のキーワードを持つプロフィールを検索します
「NOT」
NOT “Recruiter” “Recruiter”以外のプロフィールを検索します
「()」
(“iOS” OR “Android”) AND “Engineer”
AND条件やOR条件やNOT条件など複数の条件を使用したい場合()を使用します

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InMailの作成方法
人材の検索ができた後は、候補者に対しスカウトメールを送信します。LinkedInではスカウトメールのことをInMailと呼びます。
契約ごとに企業が保有するInMailの上限数は異なります。InMailを1通送信するごとにInMailクレジットが消化されますが、候補者がInMailを開封するとInMailクレジットが再び追加されます。
LinkedInで推奨されているInMail返信率は20%〜25%です。リクルーターはこの数字を目指してスカウトメールを送信しましょう。
LinkedInの活用方法
ここでは、LinkedInで実際にスカウトを送る場合のポイントや例文を紹介します。
InMailを送る際のポイント
①送信者のマイページを充実させる
InMailを受け取る候補者の多くはInMail送信者(リクルーター)のプロフィールをチェックします。その際、プロフィール写真が無い、職歴記載が無いプロフィールであれば、確実に返信率は下がります。
匿名のスカウトサービスではなく、実名原則のスカウトサービスであることを意識し、リクルーター自身のブランディングに力を入れることも重要です。
②InMailは短く内容を完結に
LinkedInは求人サイトではなく、ビジネスSNSです。ユーザー全員が転職活動を行っているわけではないため、いきなり求人案内をするのではなく、ポジション紹介・カジュアル面談から話を始めるのが一般的です。
{firstName} さん
はじめまして、XXX株式会社で採用を担当しております●●です。
{firstName}さんのプロフィールを拝見し、〇のご経験や、〇での〇な活躍などが、今回募集しているProduct Managerとマッチする部分もあるかと思いお声がけしました。
LinkedInだけでは判断が難しいと思いますので、30分程度、カジュアルな形でお話しさせていただくことはできますでしょうか。(現在転職活動中で無くても問題ございません)
XXX株式会社は〇業界の中でも〇の分野で市場の〇%を獲得している急成長中のスタートアップです。設立は〇年で、現在〇人のメンバーが働いています。今年さらに業界でシェアを広げていくために、弊社製品「X」のプロダクト開発サイクルの管理をお願いするProduct Managerを募集しています。
Product Managerは〇名程度のエンジニアとUI/UXデザイナーと働きます。CTOに直接レポートいただくポジションですので、ビジネスの中での意思決定に近い形で携わっていただくことができます。
製品「X」に関する参考記事: https:// ~~~~.com
突然のご連絡失礼いたしました。お返事お待ちしております。
どうぞよろしくお願いいたします。
つながり申請を送る際の例文
LinkedInが転職サイトではないという特性を考慮すると、直接的に「話しましょう」「面談してほしい」「選考受けてほしい」といった要望を伝えるよりも、「まずはつながってほしい」というニュアンスのメッセージから入ることをおすすめします。
また、つながり申請には300までという文字数制限があります。伝えたい内容が多いと300でも少なく感じるものですが、
採用要素を出さない場合
●●さま、はじめまして!●●で人事の担当をしている●●と申します。
つながりを広めていきたいと考え、プロフィールを拝見してご連絡差し上げました。
もしよろしければ、リクエストを承認いただければ幸いです!
採用要素を出す場合
#_CANDIDATE_#様
突然のご連絡、失礼いたします。●●という企業で採用を担当している●●と申します。
エンジニア組織の強化に向けて、貴重な人材である#_CANDIDATE_#様のご協力をお願いしたく、ご連絡差し上げました。
【弊社概要】
SaaS企業で●●を開発
大手企業(例: ●社、●社)との全社導入実績があり、2年連続で国内シェアNo.1を獲得
エンジニア組織のトップは技術者としての経験豊富な方々で構成
【HP】
詳細についてお話させていただきたく、まずはリクエストを承認いただけましたら嬉しいです。
LinkedIn運用の成功を左右するポイント
LinkedInは採用活動を行う上で有効なツールであることはまちがいありませんが、ただ単にLinkedInをやっているから採用が上手くいくというわけではありません。
LinkedInの導入を検討している企業は、まず下記のポイントを確認するところから始めましょう。
①担当者が日常的にログインできるか
InMail受信者はリクルーターの経歴やつながり数を見て、返信するか判断することがあります。特に顔写真が掲載されていることは信頼につながる点であるといえます。
そのため、顔写真を掲載したくない、自分の職歴・経歴をオンライン上に掲載したくないという方を担当者に任命するのはおすすめしません。
また、プロフィールを作成したものの、リクルーター自身がLinkedIn上に定期的に投稿ができない場合も注意が必要です。リクルーターが無理なく日常的にログインできるかどうか、まずは確認しましょう。
②募集要件が明確になっているか
LinkedInの登録者層はさまざまであるため、候補者に求めるスキルセットや募集背景をリクルーターが正しく認識していなければ、ミスマッチにつながってしまうでしょう。
単純に「モバイルエンジニアが欲しい」や「マーケティング担当者が欲しい」ではなく、リクルーターと採用決裁者(Hiring Manager)が密に連携を取り、人材に求める要素を明確にしましょう。
リクルーターと採用決裁者が一緒にLinkedIn Recruiter上で人材検索をし、求める人材に齟齬がないか確認できれば実践しましょう。
③どれだけ迅速に返信できるか
InMailの返信率は平均20%ほどとなっています。返信を受け取った際はなるべく早く、可能であれば3時間以内に返事をするのが理想です。デスクトップ通知も設定できるので、返事に対してお礼・カジュアル面談のスケジューリングを素早く行うようにしましょう。
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LinkedInを運用する上での注意点
LinkedInは有用なツールですが、デメリットが全くないわけではありません。ここでは効果的に運用していく上で注意すべき点を紹介します。
ユーザーの転職意欲が見えない
検索フィルター内に転職意欲を選択する箇所があります。
これを活用することで転職意欲が高い登録者だけにアプローチをすることもできますが、「転職活動中」というステータスに設定されていないことも多い点には注意が必要です。
実際には転職意欲があっても、それを外部から窺い知ることはできないので、知らないうちに機会を損失してしまっている可能性があるということです。
そのためタレントプールを活用するなど、中長期的に登録者との接点を作りながら採用活動を行っていかなければなりません。
日本語翻訳が若干分かりにくい
「ブーリアン」「プロジェクト」など、英語がカタカナになっているだけで、具体的には何を意味しているのか使ってみるまでわからないことがあります。
また、サポートセンターも基本は英語対応なため、英語が苦手な場合はLinkedIn側の営業担当者に質問するのがいいかもしれません。
リクルーター自身のブランディングが重要となる
企業用のアカウントとしても運用できますが、顔写真を公開するという特性上、その運用担当者自身のブランディング力が採用の可否を決めるといっても過言ではないでしょう。
日々の運用を通してつながりやインプレッションの数を上げ、リクルーターのアカウントパワーを上げることが重要です。
アクティブユーザーが少なく候補者が枯渇しやすい
日本人の登録者はおよそ400万人いますが、その中でもアクティブに使っている人は限られます。日本のFaceBookアクティブユーザー数がおよそ2700万人であることからも、その少なさがわかるでしょう。
候補者の年齢や経歴がわからない
LinkedInはSNSであるため、候補者の年齢や経歴の詳細、転職の希望条件などはわからず、スカウトを送ることができないユーザーもいます。
スカウトの対象者不足が原因で、半年程度で利用をやめてしまう企業が多い印象です。
「ターゲット人材を採用したい」「スカウト返信率が悪い」等にお悩みの方は
ソニーや博報堂など700社以上が導入した「PRO SCOUT」がおすすめです。
スカウト文面の作成〜配信、カジュアル面談のレクチャーなど、
貴社のご要望によってカスタマイズ可能です。

VOLLECTはLinkedInの公式パートナーになりました
2024年12月9日、採用課題解決に向けた取り組みを強化施策の一つとして、株式会社VOLLECT(以下、弊社)は世界最大級のビジネス特化型SNS「LinkedIn(リンクトイン)」の公式パートナーに認定されました。
まとめ
LinkedInを活用することでハイレイヤー人材にアプローチをすることができる一方、英語は必要ない・ジュニアレベルの採用が中心という企業には向いていないかもしれません。
最近では日本の大手IT企業は日本国外からエンジニアを採用する際にLinkedInを活用しているそうです。日本の転職マーケット以外から人を採用したいと考えている企業にとっては必須のツールといえるでしょう。
LinkedInは転職サイトではなくビジネスSNSなので、アカウントを作成するだけなら無料です。まずは無料アカウントから運用を始めてみて、使い方に慣れてきたら、採用に特化した有料版の導入を検討してみると良いでしょう。
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投稿者プロフィール

- 株式会社VOLLECT CEO
- 「ダイレクトリクルーティングの教科書」著者。日経トレンディや東洋経済への寄稿も果たす。新卒でパーソルキャリア株式会社にてクライアントに対して採用コンサルティングに従事。その後、外資系コンサル企業の採用支援をする中でダイレクトリクルーティングの魅力に気づき株式会社VOLLECTを創業。スカウト採用支援実績は500社超。