【人事向け】OfferBoxとは?特徴やスカウト返信率を高めるコツまとめ

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新卒ダイレクトリクルーティングサービスの中でも代表的なOfferBox。就活生の2.3人に1人が利用しており、人事もOfferBoxに関して詳しくなる必要があります。

本記事では、新卒採用に携わる人事の方に向けて、OfferBoxの特徴や、メリット・デメリット、返信率を高めるコツを紹介していきます。

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OfferBoxとは

offerbox

画像引用元:公式サイト

運営:株式会社i-plug
特徴:学生の登録が最も多く、プロフィール情報が充実
登録学生数:23万7,000人
利用企業:大手から中小、ベンチャー企業まで16,488社以上

OfferBoxは、株式会社i-plugが運営する、新卒採用向けダイレクトリクルーティングサービスにおいて代表的なスカウト媒体です。3年連続学生利用率No.1であり、就活生の2.3人に1人が利用するサービスです。

23年卒・24年卒学生が就職活動中に最もよく利用したサイトランキングの文系7位にはOfferBoxがランクインするなど、今や当たり前に使われているスカウトサービスです。

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OfferBoxを利用する学生の特徴

OfferBoxの登録学生には、どのような特徴があるのでしょうか。

難関大学に所属する学生の登録が多い

offerbox university

旧帝大・早慶上智・GMARCH・関関同立など、いわゆる難関大学の学生がOfferBox全体の登録数の3割を超えます。また、旧帝大以外の国公立を合わせれば、全体の5割弱になります。

難関大学に所属する学生を採用したい企業は、チェックするべき媒体と言えるでしょう。

プロフィール充実度が高い

offerbox profile

OfferBoxを利用する学生は、プロフィールを詳しく記載していることが多いです。幼少~大学までのエピソード、さらには将来像など、項目量は34項目となっています。

また、自己PRの平均入力文字数は347文字、過去エピソードは262文字と、「登録しているだけ」の学生が少ないことが伺えます。

さらに、学生が「自分らしさ」を表す画像を登録しているため、文面だけではわからない定性的な印象も知ることができます。

下記画像のように、プロフィール入力率80%以上でAmazonギフト券プレゼントなどのキャンペーンを行っていることも、プロフィールが充実している要因です。

offerbox profile campaign

OfferBoxの料金

OfferBoxの料金は、1 ⼈あたり25〜38万円です。 

成功報酬型プラン 早期定額型プラン
採用予定人数 10名 3名 5名 10名 制限なし
利用料 0円 75万円 125万円 250万円 なし
成功報酬 1名採用につき
38万円
0円
オファー送信可能期間 最大13ヶ月 最大24ヶ月 3年次3月〜4年次3月まで
オファー送信枠 400枠 200枠 120枠 80枠 40枠

 

※採用予定人数を超えて採用した場合は、38万円/1名がかかります

早期型プランは大学3年生の4月からオファーができるもので、採用予定人数により金額が異なります。例えば、 3名まで採⽤できるプランの場合 75 万円、 5 名までのプランの場合125万円となります。

また、早期ではなく、大学3年生の3月(4年生になる直前)以降から利用する場合は完全成功報酬が適用され、1名採用するごとに38万円となります。

中小企業やベンチャー企業でも導入しやすい価格設定と言えるでしょう。

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OfferBoxのメリット・デメリット

メリット

開封率が高く、オファーを見てもらいやすい

開封率は脅威の 89 %。⾼い開封率が保たれるのは、一斉送信スカウトができず企業は1to1でオファーを送ること、そして学⽣側のオファーを受けられる枠数が決まっているためです。

プロフィールを充実させたり、友⼈に他⼰分析をしてもらったりすることで枠数は増えるため、学⽣によってばらつきがありますが⼤体 10枠前後となっています。そのためスカウトメール受信画⾯が荒れず、メールを⾒逃される⼼配が少ないです。

学⽣のプロフィールが充実しており、強みや志向を把握した上でスカウトできる

offerbox profile example

幼少期のエピソード、留学やインターンシップ経験など、他媒体と⽐較してもプロフィールが充実している学⽣が多いです。

また、⾃分を象徴する画像や動画をアップロードしている学⽣もいます。これにより企業は学⽣をしっかりと把握した上でスカウト配信ができます。

弊社がスカウト代⾏させていただいた中には、オファー承諾率 7 割以上を達成したお客様もいました。

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アクティブな学生数が多い

offerbox Number of students

新卒ダイレクトリクルーティングサービスで唯一、アクティブユーザー数をWEBで随時公開しています。ダイレクトリクルーティングサービスで大事なのは、登録数ではなくスカウトに反応が返ってくる可能性があるアクティブユーザー数です。その点、OfferBoxはアクティブユーザー数を公開しており、安心して導入できる媒体と言えるでしょう。

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適性検査が実装されている

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Offer Boxの運営元である株式会社i-plugのグループ会社には、適性検査「eF1-G」を提供する株式会社イー・ファルコンがあります。 そのため、Offer Boxには、適性検査「eF1-G」の簡易版が実装されており、学校や居住地などのハードスペックの情報やプロフィールの自己PRの内容だけでなく、適性検査の内容からもターゲットの絞り込みが可能です。 主体性やチームで働く力などを数値で把握し、オファーを送ることができます。

また、既存社員30名分の適性検査受験もできるので、活躍する社員に近い傾向を持つ学生にオファーをすることも可能です。

デメリット

理系学生の場合、必ずしも研究内容を記載している訳ではない

記載内容については、基本的に学生に委ねられています。OfferBoxに登録のある理系学生は、研究内容の詳細を記載しておらず、スカウトの判断が難しいケースがあります。

LabBaseなど、他の理系特化のスカウトサービスでは詳細な記載のある学生も多いので、理系学生をスカウトする上でのデメリットとなります。

大手企業が多く利用しているため、知名度が低い企業の利用には工夫が必要

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難関大学に所属している学生や理系学生など、人気な学生は有名企業からも多くのスカウトを受け取っています。知名度の低い企業が利用する際は、面接やセミナーに直接呼び込むのではなく、座談会や相談会などよりカジュアルなもので学生と接点を作ることを重視するなど、工夫が必要です。

OfferBoxのスカウト返信率(承認率)は?

運営元会社i-plugが発表したOfferBoxの平均返信率は、12%程度(2023年卒)です。

2021年卒が約22%、2022年卒が約20%だったため、下がっている傾向にあります。

参照元:i-plug 事業計画及び成長可能性に関する事項

返信率低下の理由は、直近の導入企業が著しく増え、1人が受け取るスカウト流通量が増えているからです。実数ベースでお伝えすると、2023年3月期末には、前年同期比+31.5%となる14,021社が利用しており、23年卒のスカウト送信数も前卒業年度比 +139.1%に増加しました。

そのため、以前と比較すると学生1人に対しての採用の競争倍率が高くなっています。

OfferBoxで返信率を高めるコツ

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早期プランを利用し、早い時期から配信する

これはOfferBoxに限ったことではありませんが、新卒採用においては他の企業が採用開始をする前にスカウト配信することが重要です。配信する時期を早めれば早めるほど高い返信率が期待できます。

大手ナビ媒体がグランドオープンする3月には、承諾率はピーク時の半分以下になると言われています。

就活初期は、どんなスカウトを受け取っても「とりあえず話だけでも聞いてみよう」と返信してもらえますが、就活終盤はある程度学生も希望が決まり、自分にフィットするスカウトしか承認しません。

また、内定をもらっている可能性も上がり、内定先より興味が持てないオファーは見過ごされてしまいます。

学生の設定する志望業界を見てスカウトする

学生は大企業以外はほとんど社名を見ても判断つかないケースが多いのですが、自分が志望する業界の会社からスカウトを受ければ、会社の大小や知名度に関わらず興味を持つ傾向が見られます。

もし自社がアパレル業界であれば、アパレル業界に興味を持っている学生にスカウトをすると返信率が高くなります。

スカウト文面を学生のプロフィールに合わせてカスタマイズして配信する

Scout individual comments

配信する学生のプロフィールを読みこみ、そのプロフィールに沿ってスカウト文面をカスタマイズして配信すると興味を持ってもらえる傾向があります。具体的には、学生の2つ以上の経験に触れて、魅力に思った点を伝えることが大切です。

承認率の差も顕著で、DM型の定型文の場合承認率は15%なのに対し、個別のコメントを入れると承認率が27%にまで上昇します。

学生の気持ちが比較的分かるメンバーに配信を任せる

学生がどういう目線をもっているのか、どういう点に共感して欲しいのか、その感覚がある人がスカウト配信に携わるのがおすすめです。具体的には新卒入社間もない若手社員や、インターン生等です。

企業がOfferBoxを導入する理由

「待ち」の採用ではなく、「攻め」の採用をするためです。中途採用におけるダイレクトリクルーティングを導入する場合も同様の理由がありますが、新卒採用ではより「攻め」の姿勢で学生に会いにいくことが重要になります。

なぜなら、中途採用と異なりエージェントを利用して就職活動をしている学生は少なく、第三者視点で企業をおすすめしてくれる人はいないからです。学生は「知っている企業」や、「先輩が受けていた企業」を中心エントリーすることになります。

そのため、学生に認知度が低いBtoB企業や中小企業は、リクナビやマイナビ等のナビサイトを利用しているだけでは十分な応募を集めることができません。

また、有名企業であっても、イメージで「自分のバックグラウンドや志向性には合わない」と思われてしまうことがあります。すると、本当は応募してほしい層に応募してもらうことができません。

その点、OfferBoxなどの新卒ダイレクトリクルーティングサービスでは、企業側から学生に認知の壁を超えて接触することができます。また、どういうキャリアを描けるかをアピールをすることができるので、自社が狙いたい学生からの応募をピンポイントで集めることができるのです。

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まとめ

OfferBoxについて、詳しく説明してきました。成功報酬型プランもあるので、新卒採用でダイレクトリクルーティングを検討するのであれば、真っ先に検討しても良いおすすめのサービスです。

他の新卒ダイレクトリクルーティングサービスと合わせて、「ダイレクトリクルーティング徹底比較レポート」でも詳しく説明しているので、参考にしてください。

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投稿者プロフィール

谷下 奈穂
谷下 奈穂
株式会社VOLLECTにて採用コンサルタントとして従事。大手広告代理店のDXコンサルタント職や、大手IT企業でのエンジニア採用など、多数の採用支援実績を持つ。