採用代行おすすめ10サービス比較！業者選びのポイントもご紹介

2020.09.24

採用

※この記事は5分で読めます。
求人広告からエージェントを通じた採用活動、さらにはダイレクトリクルーティングまで、企業の採用方法は多様化してきました。企業にとって採用チャネルが増えるのは嬉しいことですが、人手不足が問題となっている昨今、採用担当の方の業務負荷は増えるばかりではないでしょうか。また、自社にノウハウがない手法を取り入れる場合は不安もあるでしょう。

そんなときに検討したいのが、「採用代行（RPO）」です。

本記事では、採用代行のメリットや採用代行業者を選ぶポイント、おすすめの採用代行サービスを厳選して10社ご紹介します。

採用代行（RPO）とは？

RPO とは採用代行サービス

採用代行とは、企業の採用にまつわる業務を企業の採用担当に代わって行うサービスのことです。採用アウトソーシング、もしくはRPO（Recruitment Process Outsourcing）とも呼ばれます。

月額制で採用にまつわる業務のほぼ全てを委託することもできますし、自社にノウハウが蓄積されていない一部の採用手法のみをアウトソーシングする場合もあります。

採用計画やブランディングなど、自社のことを深く理解して行う必要がある業務（＝コア業務）のみ自社で行い、多くの会社で共通の、作業的な業務（＝ノンコア業務）のみ採用代行にお願いするといったパターンも多いでしょう。

採用代行（RPO）に委託できる業務内容

採用業務について、流れを追って図にすると下記のようになります。

業務内容採用代行サービス

戦略立案・採用計画の作成

企業が採用活動を行う上での最上流に位置付けられており、現在の経営課題（企業の内部）と、採用マーケット（企業の外部）の両方を理解している必要があります。

採用代行を依頼することが多いのは、企業の外部である採用マーケットや最新の採用手法を理解したいときでしょう。採用のトレンドは毎年移り変わるため、外部の手を借りない場合は、採用担当自身が随時セミナーや書籍、インターネットの情報を追わなければなりません。

採用ターゲットの設定

経営層や現場からの要望をもとに、実際の募集要項に落としんだり、人材紹介エージェントに理解をしてもらえたりするようターゲットの要件を整理します。

採用においてはターゲットの設定が最も大切とも言われているため、外部の知見を取り入れるために採用代行を使う場合があります。

また、採用コストとマーケットを見比べてそのままのターゲットでは採用が難しい場合には、経営層や現場を説得し、採用要件を緩和するといった働きかけも必要になりますので、その説得要素のひとつにもなり得ます。

母集団形成（求人広告・人材紹介・ダイレクトリクルーティング）

採用計画、採用ターゲットが定まったら、実際に採用に繋がりうる候補者との接点を形成していきます。母集団形成の方法には主に求人広告、人材紹介、ダイレクトリクルーティング、リファラル採用等があります。採用代行に依頼することが多いのは下記の３つです。

求人広告

求人媒体の選定や募集要項の作成や応募があった場合の書類選考等の業務が発生します。募集要項のライティングを含めて、全てを採用代行に依頼することができます。

人材紹介

エージェントに採用したい人材要件を伝え、候補者の紹介を受けたら書類選考をします。なかなか応募がこない場合や、紹介される候補者がややずれていると感じる場合には打合せをする必要があるでしょう。採用代行に依頼することで、採用担当は採用代行企業とのみやり取りすればよく、多くのエージェントとやり取りをする手間が省けます。

ダイレクトリクルーティング

ターゲットを検索して自社の採用要件に合うか判断し、スカウト文面を送付します。1名採用するのに250～1,000通のスカウトが必要と言われており、3つの中でも採用担当にかかる負荷は大きいです。また、比較的新しい採用手法であることから、ノウハウを得るという意味でも導入時のみダイレクトリクルーティング特化の採用代行に依頼するといった企業もあります。

ダイレクトリクルーティングの詳しい業務内容等についてはこちらの記事をご参考ください。

日程調整

採用代行　日程調整

求人広告や人材紹介では書類選考をして合格だった場合、ダイレクトリクルーティングではスカウトに返信があった場合に候補者との日程調整を行います。

どのチャネルでも応募があってから24時間以内に日程調整を行うことが面接や面談の設定率を高めます。

採用担当は他のコア業務に注力し、日程調整は採用代行に依頼することがベターでしょう。

面談・面接

面談や面接も採用代行に依頼している場合もあります。

ただし二次面接、最終面接などでは現場の責任者や役員が直接候補者と話して合否の判断をする場合が多く、候補者も、企業で働く社員や経営者の生の声を求めています。

採用代行を活用する場合は、初回面接の前に、詳しい候補者の情報をあらかじめヒアリングしておくための電話面談等が多いです。

一般的には、母集団形成や日程調整等のノンコア業務（画像赤枠部分）を採用代行に依頼する傾向が見られます。採用戦略の立案などのコア業務に関して代行する企業については、採用代行ではなく「採用コンサル」と呼びわける場合もあります。

採用代行（RPO）のメリット・デメリット

メリット

採用代行メリット

１）採用のプロフェッショナルの知見を活用し、採用に活用できる

採用のトレンドは毎年移り変わります。企業の採用担当の社員が通常業務をこなしつつ、トレンドを掴んでいくのは非常に大変です。採用代行の企業は採用のみを専業として様々な情報収集を行っているうえ、多くの企業に対して採用の支援・アドバイスを行っています。採用代行を活用する際はプロフェッショナルの知見を積極的に取りにいくようにしましょう。企業内部をよく知る採用担当が外部の知見を取り入れることで、採用が上手く進むようになります。

２）忙しい時期のみ採用にあてるリソースを増やすことができる

例えば新卒採用の時期や、事業拡大のために普段より採用人数を増やす年など、忙しい時期のみ採用業務にあたる人員を増やしたい場合もあるのではないでしょうか。そのように一時期のみ人手を増やす場合は、採用や社内異動で対応するよりも、採用代行を利用する方がコストメリットは高くなります。

デメリット

採用代行デメリット

１）採用要件に一貫性がなくなる場合がある

採用代行に委託できる業務内容の章で、「戦略立案・採用ターゲットの設定」をご紹介しました。戦略立案や採用ターゲットは、企業はどのような人を採用したいのか、またどのような基準で内定を出すかという採用のコアな部分です。コア業務を採用代行業者に丸投げしてしまうと、採用代行業者への委託をやめたり、委託先を変えたりした場合、戦略そのものが変わってしまうことになります。

採用コア業務委託する場合は、丸投げではなく、企業の採用担当が積極的に意見を述べ、企業内部へ浸透させるようにしましょう。

２）自社にノウハウが蓄積しない場合がある

ダイレクトリクルーティング等、比較的新しい採用手法を採用代行業者へ委託する場合、企業の採用担当にノウハウがない場合もあるでしょう。よく分からないまま運用を進めてしまうと、そのときは上手くいっても、採用代行への委託をやめた瞬間に結果が出なくなってしまいます。

これを防ぐために、振返りミーティング等で疑問点があれば全て聞きましょう。良識的な採用代行業者であれば、丁寧に教えてくれるはずです。

採用代行の費用

採用代行費用

各社様々な料金プランを設定していますが、まず「業務に紐づくか、人に紐づくか」の2パターンがあり、業務に紐づく場合は「月額制」と「従量課金制」があります。

業務に紐づく場合とは、言葉の通り、委託する業務に対して料金が発生します。

月額制は、委託する業務内容に応じた月額料金を支払います。当初予定していたよりも業務の発生が少ない場合は、都度月額料金の見直しをした方が良いでしょう。

従量課金制は、日程調整の人数やダイレクトリクルーティングのスカウト数、面接官代行の面接数など、予め定めた作業内容と実際に発生したボリュームによって料金が決定します。

人に紐づく場合は、採用代行企業の人員が、週2日など決められた日数のボリュームで採用業務に対応します。委託する内容は業務に紐づく場合より自由な場合が多いですが、予め対応可能な業務は確認しておきましょう。

採用代行（RPO）へ委託する際の3つのポイント

採用代行サービスポイント

１）採用課題の洗い出し

採用業務に関する課題を認識しましょう。応募がないのか、日程調整がうまくいっていないのか、辞退率が高いのか、はたまた採用した後すぐやめてしまうのか。採用が上手くいっていない場合はどこかに課題があるはずです。課題を明確にしてから、委託する業務や採用代行業者を決定しましょう。

課題が何かも分かっていない、という場合は、まずは採用代行業者に現在の採用状況を詳しく伝えて相談するのがおすすめです。

また、人手さえあれば解決する問題であるのか、ノウハウがある企業のサポートが必要かを分けて考えることも大切です。人手で解決できるのであれば、単価の安いアシスタント派遣のサービス等の利用で十分でしょう。

２）委託する業務の明確化

課題が洗い出せたら、委託する業務を明確化しましょう。採用代行に委託できる業務内容の表を活用いただくとわかりやすいです。

課題のある業務が一部である場合や、大企業のように業務や担当が細分化されている場合は、特化型サービスの利用がおすすめです。特化型である分、コストメリットが見込め、依頼する業務領域のノウハウが高い傾向があります。

また、トラブルを避けるためにも委託する業務については具体的に契約内容に盛り込みましょう。

３）進捗共有や振返りミーティングの頻度や方法

より効果的に活用し、採用ノウハウを自社に蓄積していくためにも都度ミーティングを行うことが大切です。特に母集団形成を採用代行に依頼している場合、3か月待って効果が出なければ、そのままの条件で続けていても効果が見込めない可能性が高いです。最低でも月1回は進捗共有や、認識のすり合わせの場が持てるとよいでしょう。

進捗共有の方法についても、メールなのかチャットサービスなのか、会議はオンラインかオフラインか等を確認しておきます。