【人事向け】PayCareer（ペイキャリア）の特徴や実際に使ってみてわかった効果を高めるコツまとめ
PayCareerは、面談をすると候補者が3万円をもらえる、日本初となる「面談課金」モデルのスカウトサービスです。
今回の記事では、PayCareerの特徴や料金、使いこなすコツ等についてご紹介します。
「お金目当ての候補者しか来ないのでは・・・？」と半信半疑の人事の方も、是非読んで参考にしてみてくださいね。
目次
PayCareerとは
PayCareerとは、面談課金型のスカウトサービスです。企業が候補者に対してスカウトを送り、返信をもらった候補者と面談設定ができたタイミングで費用が発生します。
つまり、候補者目線だと、初回の面談に参加することで企業からお金が貰えるサービスです。
転職者優位の現在のマーケットを踏まえ、候補者にお金を支払ってまで候補者を集客したい企業が増えていることを前提としたサービスだといえます。
なお、学生は利用できないですが、社員としての転職だけでなく、副業先や業務委託先を見つけるために使うユーザーもいます。
PayCareerの特徴
登録者の職種としては、何かに特化している訳ではなく、現時点では、半分以上がエンジニアで、残りがセールスやマーケター、バックオフィスで構成されています。エンジニアは、web系のエンジニアがメインで、プログラマーからプロダクトマネージャーまで幅広く登録があります。
そのため、利用企業もインターネット企業が多いのが特徴です。
サービスページを見ても、DeNAや弁護士ドットコムのようなメガベンチャーや、スタートアップが導入していることが伺えます。
また候補者は審査制になっており、一定優良な会員のみに厳選されている点も魅力的です。審査制ということがトリガーになっているのか、候補者情報も詳しく記載されている印象があるので、細かく候補者を選定した上でスカウトすることができます。
スカウトを送った人は必ず面談しなければいけないということもありません。スカウトの返信を候補者から受け取った後に候補者とやり取りをして、転職意向やキャリアの希望を聞いた上で、面談を実施すべきか判断することもできます。
PayCareerの料金
2023年9月現在、費用は候補者と初回に出会った時に発生する報酬ポイントのみ。プランによっては導入費がかかる場合があリます。
候補者に支払うのは最低3万円からとなっています。それに加えて、PayCareerに候補者に支払う金額の50％を支払います。
そのため、一人面談するのに、最低で3万円＋3万円の50％である1万5,000円を合算した4万5,000円の費用が発生します。候補者に支払う額の上限は設定されていないので、候補者に合わせて金額を調整することができます。
また、入社した場合の祝い金も設定することができ、こちらは下限も上限もありません。
PayCareerのメリット・デメリット
メリット
返信率と面談設定率が高く、効率的に候補者と会える
候補者からすると最低でも3万円は貰うことが出来るので、当然通常のスカウト媒体と比較すると返信率・面談設定率は高くなります。
実際に弊社でも導入してすぐに、スカウトを6名に送り2名と面談することが出来ました。返信率は33.3％、面談設定率100％という驚異な数字でした。
優秀な登録者が多い
審査制であることも理由の一つですが、サービスが開始して1年と少しである現時点（※2021年6月現在）でPayCareerを知って登録している時点で情報感度が高いと言えるので、自然と優秀な登録者が多くなっているのかもしれません。登録者のプロフィール情報の量もしっかりあるのも魅力的なポイントです。
シンプルで使いやすいUI/UXでスカウトの工数がかからない
BIZREACHやWantedlyなど既存の媒体でよく使う機能は搭載されており、あまり使わない機能は削ぎ落とされている印象で、シンプルで使いやすいUI/UXになっています。またスカウト文面も必要なく、候補者を選定したら、面談設定時の候補者への支払額（具体的なポイント）を設定して、クリックすれば配信完了となります。そのため、ダイレクトリクルーティングで工数が割けない会社でも安心して運用できます。
カジュアル面談のサポートをしてくれる
登録者の多くが転職潜在層であり、すぐに選考に進むことを希望していない場合が多いです。そのため、カジュアル面談の運用が大切になってきますが、PayCareerのサポート担当者に同席してもらうことも可能です。カジュアル面談に慣れていない会社でもしっかりとサポートを受けながらPayCareerを活用することができます。
導入費用／月額利用料などのランニングコストがない
面談を実施しない限り、費用が発生しないので、導入しやすい点もメリットです。
デメリット
登録ユーザー数が限定的
メリットにも記載したように優秀な登録者はいますが、現時点でのユーザー数は限定的な印象です。
そのため、同じ人材要件で中長期的にアプローチし続けるということは難しいかもしれません。人材要件を広げられない会社は、最初まとまって配信したら、一定の休止期間が必要です。
ただし面談実施しない限りは費用が発生せず、導入費用もないので、1ポジションのみ採用したい場合でも大きなデメリットにはならないでしょう。導入する際、社内手続きが大変な会社については、苦労して導入してもあまり多くのスカウトは使えない場合があるので注意が必要です。
カジュアル面談後に本選考に進んでもらうにはコツが必要
やはり面談課金型のビジネスモデルのサービスなので、候補者からすると「面談すればお金が貰えるサービス」だと映ってしまっている場合もあります。そのためカジュアル面談を実施後に、本選考に進んで貰える割合（選考応募率）はやや低めの印象です。メガベンチャーなど、一定の採用ブランドがあり、カジュアル面談での経験やノウハウも豊富な会社であれば一定の選考応募率を保てるかもしれません。
採用ブランド力が低かったり、採用ブランド力は高くてもカジュアル面談の運用に慣れていない会社ですと、選考応募率を上げるためには、他の媒体より工夫が必要かもしれません。
PayCareerを使いこなすコツ
返信率は大きな問題はなく、一定どこの会社も高い返信率を実現することができますし、工数もかかりません。
そのため、スカウトに対する返信から本選考に進んでもらうまでのプロセス（特にカジュアル面談）の工夫がPayCareerでの採用実績に大きな影響を与えるでしょう。ゆえに、カジュアル面談への同席サポートもしてもらえる内容になっているのだと思います。
カジュアル面談をどう実施するのかに絞って対策すれば、使いこなせるはずです。
▼カジュアル面談に関するマニュアルはこちら
まとめ
面談課金型ということで、転職者優位の今の転職マーケットに叶ったサービス展開をしている点は今後も注目すべきサービスです。
ダイレクトリクルーティングにおける課題である、「返信率」と「スカウト配信する手間」を完全に解決するサービスなので、登録数が伸びていけば利用する企業も拡大することが予想されます。
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投稿者プロフィール
- 株式会社VOLLECT CEO
- 「ダイレクトリクルーティングの教科書」著者。日経トレンディや東洋経済への寄稿も果たす。新卒でパーソルキャリア株式会社にてクライアントに対して採用コンサルティングに従事。その後、外資系コンサル企業の採用支援をする中でダイレクトリクルーティングの魅力に気づき株式会社VOLLECTを創業。スカウト採用支援実績は500社超。
